代表取締役 兼 執行役員専務 CSO(チーフ・ストラテジー・オフィサー)宮本 聡
「古河電工グループ 中期経営計画2022~2025」(以下、25中計)では、資本効率を重視した経営への転換を進め、事業ポートフォリオ改革に注力してきました。事業ごとの収益性や市場性を踏まえ、資本提携やM&A、事業再編などを進めた結果、ROICやROEなど資本効率指標を含む全財務目標を達成しました。
特に重視してきたのは、戦略の「解像度」を高めることです。市場や競争環境、自社の強みや課題を客観的に捉え、時には見たくない現実も含めて可視化し、現状を正しく認識する。その積み重ねが、実効性のある戦略や意思決定につながりました。
振り返ると、25中計策定当初に描いていたシナリオと実際の展開は異なるものでした。生成AIの普及を背景としたデータセンタ市場の急速な拡大も想定を上回りました。特に25中計後半は、活況を呈するデータセンタ市場の強い追い風を受けましたが、こうした事業環境の変化を適切に把握し、戦略の解像度を高めながら柔軟に対応することで、変化を成長機会として着実に取り込むことができたと考えています。
| 主な目的 | 事業再編等 |
|---|---|
| 成長戦略 | 富士通オプティカルコンポーネンツ(株)の全株式取得;メトロウェザー(株)の資本業務提携;(株)白山の株式取得;MFオプテックス(株)の連結子会社化;トカマクエナジー社への出資 |
| 成長戦略および収益改善 | グローバル光ファイバ・ケーブル事業再編 |
| 収益改善 | メタル電線事業再編 |
| コーポレートガバナンス改革 | 古河電池(株)の株式売却;東京特殊電線(株)の株式売却 |
| 資本効率の改善 | 富士古河E&C(株)の株式売却;(株)UACJの株式の一部売却;Essex Furukawa Magnet Wire LLCの持分譲渡 |